上町屋
上町屋 | |
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大字 | |
![]() 湘南町屋駅(2011年6月撮影) | |
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国 | ![]() |
都道府県 | ![]() |
市町村 | ![]() |
地域 | 深沢地域 |
人口情報(2023年(令和5年)9月1日現在[1]) | |
人口 | 1,945 人 |
世帯数 | 844 世帯 |
面積([2]) | |
0.52 km² | |
人口密度 | 3740.38 人/km² |
郵便番号 | 247-0065[3] |
市外局番 | 0467(藤沢MA)[4] |
ナンバープレート | 横浜 |
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上町屋(かみまちや)は神奈川県鎌倉市深沢地域にある大字。住居表示未実施区域[5]。
地理・歴史
地名の由来は、柏尾川の水運と陸の鎌倉街道が交わる要路沿いに、町屋が軒を連ねていたことによる。町は市場、商工関係者の居住地、屋は集落を意味する。
正保元年(1644年)の正保国絵図には「町屋村」と記載があり、元禄10年(1697年)4月の元禄内国改定図で「上町屋村」と記載がある。「上」が冠された理由は不詳。
寛永10年(1633年)に天領、元禄10年(1697年)に天領と旗本藤本氏が知行し、幕末に再び天領となった。石高は元禄郷帳、天保郷帳、旧高旧領取調帳で219石余とされる。
明治22年(1889年)4月の町村制施行により、当村と梶原、手広、寺分、常盤、笛田、山崎の7カ村が合併して深沢村が誕生し、上町屋はその大字となった。
昭和23年(1948年)1月,深沢村が鎌倉市と合併した際に鎌倉市の大字となる。昭和43年(1968年)に湘南モノレール江の島線の湘南町屋駅が開業した。
地価
住宅地の地価は、2023年(令和5年)1月1日の公示地価によれば、上町屋字山ノ根603番3の地点で13万9000円/m2となっている[6]。
世帯数と人口
2023年(令和5年)9月1日現在(鎌倉市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
大字 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
上町屋 | 844世帯 | 1,945人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 1,927 |
2000年(平成12年)[8] | 1,950 |
2005年(平成17年)[9] | 1,883 |
2010年(平成22年)[10] | 1,796 |
2015年(平成27年)[11] | 1,860 |
2020年(令和2年)[12] | 1,928 |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 617 |
2000年(平成12年)[8] | 668 |
2005年(平成17年)[9] | 660 |
2010年(平成22年)[10] | 676 |
2015年(平成27年)[11] | 754 |
2020年(令和2年)[12] | 825 |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2017年7月時点)[13][14]。
番地 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|
全域 | 鎌倉市立富士塚小学校 | 鎌倉市立深沢中学校 |
事業所
2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
大字 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
上町屋 | 62事業所 | 8,283人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[16] | 59 |
2021年(令和3年)[15] | 62 |
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[16] | 8,617 |
2021年(令和3年)[15] | 8,283 |
交通
鉄道
施設
寺社・旧跡
- 泉光院
その他
- 鎌倉市立富士塚小学校
- 三菱電機 鎌倉製作所
その他
日本郵便
- 郵便番号 : 247-0065[3](集配局 : 大船郵便局[17])。
脚注
[脚注の使い方]
- ^ a b “町丁字別・地域別人口と世帯数(国勢調査基準・各月・平成13年~)” (XLSX). 鎌倉市 (2023年9月12日). 2023年9月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “令和4年(2022年)版 鎌倉の統計” (PDF). 鎌倉市. 2023年8月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “上町屋の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “鎌倉市の町名称及び住居表示の実施状況”. 鎌倉市 (2017年2月7日). 2018年2月22日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立小学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立中学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
参考文献
- 奥富敬之 『鎌倉史跡事典』 新人物往来社 1999
- 三浦勝男編 『鎌倉の地名由来辞典』 東京堂出版 2005
関連文献
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