北旅籠町西
北旅籠町西 | |
|---|---|
  北旅籠町西 北旅籠町西の位置 堺市の地図を表示 北旅籠町西 北旅籠町西 (大阪府) 大阪府の地図を表示 | |
| 北緯34度35分28秒 東経135度28分56秒 / 北緯34.59111度 東経135.48222度 / 34.59111; 135.48222 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  大阪府 |
| 市町村 |  堺市 |
| 区 | 堺区 |
| 面積 [1] | |
| • 合計 | 0.041074569 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 500人 |
| • 密度 | 12,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (JST) |
| 郵便番号 | 590-0928[3] |
| 市外局番 | 072（堺MA）[4] |
| ナンバープレート | 堺 |
北旅籠町西（きたはたごちょうにし）は、大阪府堺市堺区にある地名。2024年現在の行政地名は北旅籠町西一丁から北旅籠町西三丁。住居表示は実施済[5]。
地理
堺区の北部に位置する。東は北旅籠町東、北は北半町西、西は三宝町、南は桜之町西に接する。東から順に一丁から三丁がある。
河川
- 内川
歴史
沿革
- 1872年（明治5年）、中浜一丁目・小桜町・山伏町・梅ヶ香町・蛤町より北旅籠町西成立。堺町のうち。
- 1879年（明治12年）、郡区町村編成法施行により、堺区の所属となる。
- 1889年（明治22年）、市制施行により、堺市の所属となる。
- 1969年（昭和44年）、北旅籠町の一部を編入[6]。
- 2006年（平成18年）、堺市が政令指定都市に移行し、行政区を設置。北旅籠町西は堺区の所属となる。
世帯数と人口
2024年（令和6年）4月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 北旅籠町西一丁 | 90世帯 | 149人 |
| 北旅籠町西二丁 | 50世帯 | 94人 |
| 北旅籠町西三丁 | 153世帯 | 257人 |
| 計 | 293世帯 | 500人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 684人 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 614人 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 556人 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 517人 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 485人 | [11] | |
| 2020年（令和2年） | 495人 | [12] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 261世帯 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 259世帯 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 242世帯 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 241世帯 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 231世帯 | [11] | |
| 2020年（令和2年） | 249世帯 | [12] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[13]。
| 丁 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 北旅籠町西一丁 | 全域 | 堺市立錦西小学校 | 堺市立月州中学校 |
| 北旅籠町西二丁 | 全域 | ||
| 北旅籠町西三丁 | 全域 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 北旅籠町西一丁 | 9事業所 | 41人 |
| 北旅籠町西二丁 | 6事業所 | 13人 |
| 北旅籠町西三丁 | 9事業所 | 29人 |
| 計 | 24事業所 | 83人 |
交通
道路
- 大道筋（堺市道並松綾之西1号線）
施設・史跡
- 堺鉄砲館
- 旧鉄砲鍛冶屋敷（井上関右衛門家住宅、堺市指定有形文化財）
- 旧商家内田家住宅
- 清学院（国登録有形文化財）
- 河口慧海生家跡
郵便
- 郵便番号：590-0928[3]（集配局：堺郵便局[15]）。
ギャラリー
-
清学院
脚注
[脚注の使い方]
- ^ “大阪府堺市堺区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2024年2月25日閲覧。
- ^ a b “町丁別世帯数・人口”. 堺市 (2024年5月17日). 2024年5月26日閲覧。
- ^ a b “北旅籠町西の郵便番号”. 日本郵便. 2024年2月25日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2024年1月4日閲覧。
- ^ “住居表示を実施している町は？”. 堺市 (2021年3月29日). 2024年2月23日閲覧。
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 391.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域”. 堺市. 2024年1月4日閲覧。
- ^ “令和3年経済センサス?活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年3月7日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2023年度版” (PDF). 日本郵便 (2023年7月31日). 2024年1月4日閲覧。
参考文献
関連項目
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