宮田敬助
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生誕 | 1921年1月12日![]() |
死没 | (2013-08-09) 2013年8月9日(92歳没) |
所属組織 | ![]() ![]() ![]() |
軍歴 | 1938年 - 1945年(帝国海軍) 1953年 - 1954年(予備隊・保安隊) 1955年 - 1977年(海自) |
最終階級 | ![]() ![]() |
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宮田 敬助(みやた けいすけ、1921年(大正10年)1月12日 - 2013年(平成25年)8月9日)は、日本の海軍軍人、海上自衛官。群馬県出身。
海軍大尉で終戦を迎えた後、警察予備隊・保安隊への入隊を経て海上自衛隊に転官し、少年術科学校長、第3護衛隊群司令、第11代護衛艦隊司令官、第17代横須賀地方総監などの要職を歴任した。海上自衛隊における最終階級は海将。
経歴
旧制沼田中学校を経て海軍兵学校を第69期で卒業。卒業後は重巡洋艦「那智」に乗組む。その後、重巡洋艦「三隈」乗組みを経て、戦艦「大和」乗組みとなり、太平洋戦争を迎えた。その後、駆逐艦の水雷長等で勤務し、戦争末期には人間魚雷「回天」を運用する部隊に配属され、大神基地で終戦を迎えた。戦後は、警察予備隊(後の陸上自衛隊)に入隊。その後、海上自衛隊に転官した。海上自衛隊でも主に海上勤務の後、少年術科学校長、第3護衛隊群司令、護衛艦隊司令官等の要職を歴任し、1976年(昭和51年)5月、第17代横須賀地方総監に就任。1977年(昭和52年)7月に退官した。
年譜
- 1938年(昭和13年)
- 4月1日:海軍兵学校入校
- 1941年(昭和16年)
- 1942年(昭和17年)
- 4月20日:重巡洋艦「愛宕」乗組[5]
- 11月1日:海軍中尉に進級[6]
- 1943年(昭和18年)
- 1944年(昭和19年)
- 1945年(昭和20年)
- 1946年(昭和21年)3月30日:充員召集解除[21]
- 1951年(昭和26年)12月7日:警察予備隊入隊(1等警察士)[22]
- 1952年(昭和27年)7月1日:3等警察正に任命[23]
- 1955年(昭和30年)7月28日:海上自衛隊に転官(3等海佐)[24]
- 1956年(昭和31年)11月16日:第1魚雷艇隊司令
- 1957年(昭和32年)12月16日:護衛艦「わかば」艦長
- 1963年(昭和38年)7月1日:1等海佐に昇任
- 1964年(昭和39年)11月16日:統合幕僚会議事務局第3幕僚室勤務
- 1965年(昭和40年)12月16日:練習艦隊司令部幕僚
- 1966年(昭和41年)12月16日:第31護衛隊司令
- 1968年(昭和43年)1月5日:自衛艦隊司令部幕僚
- 1969年(昭和44年)1月16日:海上幕僚監部総務部総務課長
- 1970年(昭和45年)
- 1月1日:海将補に昇任
- 1月16日:海上自衛隊第1術科学校付
- 3月2日:海上自衛隊少年術科学校長
- 1971年(昭和46年)1月1日:第3護衛隊群司令
- 1972年(昭和47年)
- 6月16日:海上幕僚監部付
- 7月1日:海上幕僚監部総務部長
- 1973年(昭和48年)12月1日:海将に昇任、第11代 護衛艦隊司令官に就任
- 1975年(昭和50年)3月17日:海上幕僚副長
- 1976年(昭和51年)5月17日:第17代 横須賀地方総監に就任
- 1977年(昭和52年)7月1日:退官
- 1991年(平成03年)4月29日:勲三等旭日中綬章受章[25]
- 2013年(平成25年)8月9日:逝去(享年92)、叙・正四位[26]
第十雄洋丸事件での対応
1974年(昭和49年)11月9日に起こったLPGタンカー衝突炎上事故「第十雄洋丸事件」での対応では護衛艦隊司令官として陣頭指揮をとった。
詳細は「第十雄洋丸事件」を参照
脚注
- ^ 「昭和16年3月25日 海軍辞令公報(部内限)第604号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072080500
- ^ 「昭和16年4月21日 海軍辞令公報(部内限)第625号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072080800
- ^ 「昭和17年1月19日 海軍辞令公報(部内限)第796号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072083900
- ^ 「昭和16年11月1日 海軍辞令公報(部内限)第738号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072083000
- ^ 「昭和17年4月20日 海軍辞令公報(部内限)第845号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072085200
- ^ 「昭和17年11月1日 海軍辞令公報(部内限)第974号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072087700
- ^ 「昭和18年1月16日 海軍辞令公報(部内限)第1032号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072089100
- ^ 「昭和18年3月9日 海軍辞令公報(部内限)第1065号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072089900
- ^ 「昭和18年9月13日 海軍辞令公報(部内限)第1214号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072093000
- ^ 「昭和18年10月1日 海軍辞令公報(部内限)第1229号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072093500
- ^ 「昭和18年11月15日 海軍辞令公報(部内限)第1263号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072094400
- ^ 「昭和18年12月10日 海軍辞令公報(部内限)第1278号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072094800
- ^ 「昭和19年3月15日 海軍辞令公報(部内限)第1370号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072096600
- ^ 「昭和19年4月20日 海軍辞令公報(部内限)第1435号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072097400
- ^ 「昭和19年5月1日 海軍辞令公報(部内限)第1451号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072097900
- ^ 「昭和19年10月20日 海軍辞令公報 甲 第1624号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072101600
- ^ 「昭和20年3月15日 海軍辞令公報 甲 第1746号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072103800
- ^ 「昭和20年5月28日 海軍辞令公報 甲 第1812号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072105100
- ^ 「昭和20年11月19日 海軍辞令公報 甲 (部内限)第1986号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072108300
- ^ 「昭和21年1月25日 第二復員省辞令公報 甲 第43号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072162300
- ^ 「昭和21年3月30日 第二復員省辞令公報 甲 第135号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072159100
- ^ 『官報』号外第103号(昭和26年12月7日)
- ^ 『官報』本紙第7660号(昭和27年7月21日)
- ^ 『官報』本紙第8641号(昭和30年10月19日)
- ^ 『官報』号外第59号(平成3年4月30日)
- ^ 『官報』本紙第6129号(平成25年9月11日)
参考文献
戸高一成監修『日本海軍士官総覧―海軍義済会員名簿(昭和十七年七月一日調)(復刻版)』柏書房、2003年。
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