田中理絵

曖昧さ回避 田中理恵」、「田中りえ」、あるいは「田中利恵」とは別人です。
田中 理絵
たなか りえ
人物情報
全名 田中 理絵
生誕 1973年????
日本の旗 日本東京都
国籍 日本の旗 日本
出身校
  • 九州大学教育学部
  • 九州大学大学院教育学研究科博士課程前期修了
  • 九州大学大学院教育学研究科博士課程後期修了
学問
研究分野 教育社会学
研究機関 西南学院大学
学位 博士(教育学)九州大学
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田中 理絵(たなか りえ、1973年-)は、教育社会学者(専門は教育社会学・発達社会学[1])。山口大学教育学部准教授を経て[1][2]西南学院大学人間科学部社会福祉学科及び教職教育センター教授[3]放送大学客員教授

経歴

著書

(この節の出典[4]

単著

  • 『家族崩壊と子どものスティグマ : 家族崩壊後の子どもの社会化研究 』九州大学出版会  2004年 ISBN 4873788110

共編著

  • 『成長するアジアにおける教育と文化交流』 山口大学大学院東アジア研究科 溪水社 2020年 ISBN 9784863275034
  • 『変動社会と子どもの発達(改訂版)』住田正樹, 高島秀樹, 田中理絵他(担当:分担執筆, 範囲:第3章「仲間集団と子どもの社会化」、第10章「社会問題化する児童虐待」)北樹出版  2018年 ISBN 9784779305719
  • 『教育社会学事典』田中理絵 日本教育社会学会(担当:分担執筆, 範囲:子どもの虐待)丸善出版 2018年 ISBN 4621302337
  • 『コミュニティ事典』田中 理絵(担当:分担執筆, 範囲:学校教育とコミュニティ)春風社 2017年
  • 『変動社会と子どもの発達』住田正樹, 高島秀樹, 田中理絵(担当:共著, 範囲:第3章「仲間集団と子どもの社会化」、第10章「社会問題化する児童虐待」)北樹出版 2015年
  • 『受難の子ども~いじめ・体罰・虐待~』宮寺晃夫(担当:共著, 範囲:第9章「児童虐待は家庭の問題なのか」)一藝社 2015年 ISBN 9784863590922
  • 『幼児学用語集』小田豊(担当:共著, 範囲:家族崩壊) 北大路書房  2013年 ISBN 9784762828119
  • 『新しい教育社会学』加野芳正, 越智康詞 ミネルヴァ書房 2012年 ISBN 9784623064427
  • 『子どもと家族』住田正樹 学文社 2010年
  • 『子どもと地域社会』住田正樹 学文社 2010年
  • 『子どもの発達社会学』住田正樹 北樹出版 2010年 ISBN 9784779302602
  • 『リトルリーグの社会学』(翻訳)G.A.Fine 九州大学出版会  2009年 ISBN 9784873789859
  • 『子どもへの現代的視点』住田正樹, 多賀太 北樹出版 2006年
  • 『教育社会学:第三のソリューション』(翻訳) 住田正樹, 秋永雄一 九州大学出版会  2005年
  • 『子どもの発達と現代社会 』住田正樹, 高島秀樹 北樹出版  2002年
  • 『キーワードで読み解く現代教育』太田佳光 黎明書房 2002年
  • 『子どもたちの「居場所」と対人的世界の現在』 住田正樹, 南博文, 田中理絵 九州大学出版会 2002年

放送大学教材

  • 『現代の家庭教育』田中理絵 放送大学教育振興会 2018年 ISBN 4595318480
  • 『現代社会の児童生徒指導』古賀正義, 山田哲也 放送大学教育振興会 2017年 ISBN 459531700X
  • 『人間発達論特論』住田正樹, 田中理絵 放送大学教育振興会  2015年 ISBN 9784595140525
  • 『家庭教育論』住田正樹 放送大学教育振興会 2012年 ISBN 9784595313332
  • 『児童・生徒指導の理論と実践』住田正樹, 岡崎友典 放送大学教育振興会 2011年 ISBN 4595312377
  • 『人間発達論』住田正樹 日本放送出版協会 2009年 ISBN 9784595139147
  • 『教育文化論』住田正樹, 鈴木昌子 放送大学出版協会 2005年 ISBN 4595134177

論文

  • CiNii Articles(田中理絵)

脚注

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出典

  1. ^ a b c d e 『現代の家庭教育』一般財団法人放送大学教育振興会、2018年3月20日。 
  2. ^ “山口県女性人材バンク”. 山口県 環境生活部 男女共同参画課. 2021年6月22日閲覧。
  3. ^ a b c d e “教員データベース”. 西南学院大学. 2021年7月3日閲覧。
  4. ^ a b c “researchmap”. 国立研究開発法人科学技術振興機構. 2021年6月22日閲覧。
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